Pixelm

JPYCガイド

JPYCとは何か、ウォレットの準備からJPYCの入手方法まで解説します。

Pixelm では、日本円ステーブルコイン「JPYC」で決済できます。このページでは、JPYC の概要と初回セットアップの手順を説明します。

JPYCとは

JPYC(JPY Coin)は、日本円と同等の価値を持つデジタル通貨(ステーブルコイン)です。

  • 1 JPYC = 1 円 — 日本円と 1:1 で対応
  • Polygon ネットワーク上で動作するトークン
  • JPYC 株式会社が発行する、資金決済法に基づく電子決済手段

なぜ JPYC で支払うのか

JPYC 決済は Pixelm が推奨する支払い方法です。

  • 送金手数料がほぼゼロ — Polygon ネットワークのガス代は通常 0.1 円以下
  • 銀行振込で入手可能 — クレジットカード不要。JPYC EX で銀行振込から JPYC に交換
  • スピーディな決済 — 送金後、通常 2〜3 分でクレジットが付与されます

準備するもの

JPYC での支払いには以下の2つが必要です。

  1. 暗号資産ウォレット(MetaMask 推奨)— JPYC を保管・送金するアプリ
  2. JPYC EX アカウント — 銀行振込で JPYC を購入するサービス

1. ウォレットを準備する

MetaMask(推奨)

MetaMask はブラウザ拡張機能として動作するウォレットです。Pixelm の決済画面と直接連携(QR コード・ディープリンク)できるため、最もスムーズに支払いができます。

  1. MetaMask 公式サイトからブラウザ拡張をインストールします
  2. 画面の案内に従ってウォレットを作成します(シードフレーズは安全な場所に保管してください)
  3. Polygon ネットワークを追加します — ChainList で「Polygon Mainnet」を検索し、「Add to MetaMask」をクリック

シードフレーズ(リカバリーフレーズ)は絶対に他人に教えないでください。 これを知られるとウォレット内の資産を全て失う可能性があります。

その他のウォレット

Polygon ネットワークに対応した他のウォレットでも JPYC を送金できます。

  • HashPort Wallet — JPYC 公式推奨ウォレット。モバイルアプリ(iOS/Android)で、ガス代補助機能あり。ただし Pixelm の QR コード・MetaMask リンクには対応していないため、アドレスをコピーして手動で送金する必要があります
  • その他、Polygon 対応のウォレット(Trust Wallet、Rainbow 等)であればアドレスコピーで送金可能です

2. JPYC を入手する

JPYC は JPYC EX で銀行振込から購入できます。

  1. JPYC EX でアカウントを作成します
  2. 本人確認(KYC)を完了します — 運転免許証やマイナンバーカードが必要です
  3. 銀行振込で日本円を入金します(振込手数料は利用者負担)
  4. JPYC EX 上で「出金」操作を行い、自分のウォレットアドレス宛に JPYC を送金します

2026年4月現在、JPYC EX での JPYC 購入手数料は無料です。銀行振込手数料のみかかります。最新の手数料は JPYC EX でご確認ください。

3. Pixelm で支払う

ウォレットと JPYC の準備ができたら、Pixelm で決済できます。

JPYC 決済の手順 で具体的な操作手順を確認してください。

よくある質問

JPYC 以外で支払えますか?

はい。USDC(米ドルステーブルコイン)でも決済可能です。チェックアウト画面で「USDC で支払う」を選択すると、NowPayments 経由で決済できます。

ガス代(送金手数料)はいくらですか?

Polygon ネットワークのガス代は通常 0.1 円以下です。ガス代の支払いにはウォレットに少量の POL(旧 MATIC)が必要です。MetaMask の場合、国内の暗号資産取引所(bitFlyer、GMOコイン等)で少額の POL を購入し、ウォレットに送金してください。HashPort Wallet をお使いの場合はガス代補助機能があるため、POL の準備は不要です。

JPYC EX の本人確認にはどれくらいかかりますか?

通常、数時間〜1営業日程度です。本人確認完了後すぐに銀行振込で JPYC を購入できます。

JPYC は安全ですか?

JPYC は日本の資金決済法に基づいて発行されている電子決済手段です。JPYC 株式会社は資金決済法に基づく発行者として、関東財務局の監督下で事業を運営しています。

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